先物取引とは、その名の通り、将来のある時にある商品を買う、売るという契約です。

商品取引を例にとって考えてみます。たとえばある大豆生産者が大豆を売りたいと考えているとします。でも収穫期は、あと３ヶ月も先なので、まだ売ることはできません。ですが、今年は大豆が豊作らしく値段が下落傾向にあるのを見て、今のうちに３ヶ月後にある価格で売ることを予約しておきたいと考えたとします。

こういった状況で、大豆の先物市場で売り注文を入れるのです。この注文は３ヶ月経つと実際の商品（大豆）を売買する義務となりますので、今決めた価格で３ヶ月後に大豆を売ることができます。また大豆を買い付ける方の業者も先物市場を使って３ヶ月後の買い注文を出すことができます。

このように生産者（売り手）と業者（買い手）は、現在の時点から将来の売買注文を予約できるという仕組みが先物取引なのです。

先物はこのように将来の値動きに対するリスク回避手段として生産者や買い付け業者たちに利用されてきました。

ちょっと難しそうだなと思われたことでしょう。

ですが、株の売買のように単に買って売って売却益を得る投資の手段として、同じように先物市場を利用する分には、まったく株式市場と何も変わらないのです。

先物を安く買って高く売れれば、差額が利益となります。簡単です。

逆に先物を売ってから安く買い戻した場合（空売り）も差額が利益となります。これは、まったく株を売買する時と同じです。

でも、なぜ先物が危険で、怖いのか、まだ分かりませんね。

この証拠金制度こそ、一般に先物が危険だ、怖いという大きな誤解を生んでいる制度です。

ですが、証拠金制度の仕組みと、資金管理の基本が分かってしまえば、これこそが、先物取引の最大の利点なのです。

先ほどの大豆生産者と買い付け業者を例にして考えてみましょう。３ヶ月後に大豆を買い注文を入れた買い付け業者ですが、実際の売買は３ヶ月後の契約です。だからといって何も今から、３ヶ月後の契約のための購入代金の全額を出す必要はないのです。

先物市場での売買は、３ヶ月後の契約の担保という形で購入代金の2-10％程度を証拠金として払えば契約が成立するようになっています。これが証拠金制度です。

ですが、我々は大豆買い付け業者でも大豆農家でもなく、我々はトレーダーから見ると証拠金制度はどんな風に利用できるのでしょうか？

通常、株式を購入するためには、株式の購入資金の全額を用意する必要があります。大量の株を買う場合には、それに見合うだけの資金を用意する必要があります。一方、証拠金制度がある先物市場では、5-10％の証拠金を払えば、先物が購入できてしまうのです。

株式市場のように、株を買うための資金全額を用意する必要がなく、少しの担保を預けるだけでトレーディングさせてくれるのです。

この証拠金制度を利用すれば、自己資金に対して、実に20-10倍もの先物を購入することも可能だということです。5-10％の証拠金さえ払って担保にすれば、残りの購入代金は、なんと無利子で貸してくれるというわけです。我々から見れば証拠金制度は、株式市場にはない、なんともお得な制度だということが言えます。

たとえば株式市場で現在50ドルの株式を1000株買うためには、50000ドルの資金が必要です。一方、先物市場でなら、証拠金制度があるので、同じ50000ドル分の先物を買うために必要な資金は、たった2500ドル(証拠金比率5％)で済みます。

同じ額の投資をするだけなら、先物市場を使えば、50000-2500=残りの47500ドルは他の投資に回すことも可能だということです。つまり投資家やトレーダーから見た先物市場は、このように資金効率が非常によいマーケットであるといえます。

そしてこの証拠金制度の使い方を誤るとトンデモないことになります。先ほどの例では、2500ドルの証拠金さえ支払えば、50000ドルの投資ができると説明しました。つまり2500対50000の比率で、自己資金が無利子の借金パワーでテコが掛かっているのです。

もし資金のめいっぱいまで先物を買った場合、持ち金が50,000(600万円)ドルの人が、購入できる先物の総額はその20倍のなんと、1,000,000ドル（約１億２千万円）相当にまでテコの原理によって拡大されるのです。

いくら無利子で購入金額を貸してくれるからと言っても、借金パワー全開でこんな無茶をすれば、恐ろしいことになりますよね。もし、1,000,000ドル（約１億２千万円）の先物が値下がりして950000ドルになれば、持ち金の50000ドルすべてをなくすことになります。

これが先物が恐ろしい、怖いと言われる訳ですが、仕組みが分かってしまえば、こんな買い方はしませんよね。賢明な投資家なら、この証拠金制度を使って、資産効率を最大限にする方法があることを知っています。

次に先物市場における資金管理の基本を紹介したいと思います。

先物市場で適切な運用するためには、投資リスクと自己資金量について考える必要があります。

たとえば株式指数先物 E-mini S&P 500(以下E-mini)の現在価格が1000ポイント、1枚売買するために必要な証拠金が3000ドルとします。たとえば50000ドルの資金がある人なら、最大約16枚までE-miniを購入できますが、こんな借金フルパワーな買い方をすれば即破産だということは前に説明したとおりです。

では何枚トレードするのがよいのか？ということですが、そのためには長期的な視点での投資リスクを見積もる必要があります。

自分がこれから実行する投資手法、あるいは投資戦略プログラムの過去10年間程度の成績をきちんと調べ、過去最大の資産減少額を調べます。

たとえば１枚の先物を売買した時の過去最大の資産減少額が10000ドルだったとしましょう。

自分できちんと調べれば、この金額以下の資金しかないのに、トレーディングを始めてしまうのは、かなり無謀な行為だということが分かりますよね。

でも、これからもっと損をするかもしれないということを考慮して、過去最大の資産減少額の2倍の資金があるなら、かなり安心してトレードできるはずです。

でも、投資には絶対という保証はありませんから、過去から学ぶなら、少なくとも20000ドルあれば、将来、資金が全部なくなることをある程度防止することができるのではというリスクに対する考え方のひとつです。

つまり少なくとも20000ドル分の資金＋先物1枚をトレードするための証拠金3000ドルの合計23000ドルが、先物を１枚トレードするために必要だということが分かります。

では、23000ドルにつき１枚売買できるのですから、50000ドルの資金の人は先物を2枚だけ売買するのが理想的ということになります。もし3枚トレードしたいのなら、23000x3=69000ドルになるまで2枚でトレードを続けるべきです。

このように過去からリスクを学び、適切に売買する金額を調整していくのが、賢い投資家の資金管理方法です。

今回は、過去最大の資産減少額の2倍を最大リスクとしましたが、1.5倍、2倍、3倍とどの程度までリスクをとるのかはその人次第です。果敢にリスクをとって儲けてやろうと思うなら1倍を、いや大事な資金だから余裕もってやりたいというなら2倍にするなど、我々の投資目的に合わせて調整するべきところです。

証拠金制度は、テコの原理によって資金効率が非常に高くなるという利点があります。この利点を長期的に生かすためにも、このようにな過去リスク＋証拠金を１セットで考えた資金管理をお勧め致します。

実際に取引を始める方法は、各証券会社やブローカーに直接連絡をとってやり方を聞くのが一番いい方法です。

ここは簡単に説明しておきます。一般的なやり方としては、米国株式先物、または商品先物を取り扱っている国内の証券会社、または米国の先物ブローカーに連絡をとり、取引用の口座を開設したい意を伝えます。

申し込み用紙に、住所、名前、サイン、ハンコなど押して、申し込み用紙を郵送するやりとりとなります。次に、開設した先物取引用の証券会社口座に銀行振り込みで資金を入金します。

これで取引するための準備は完了です。あとはWebブラウザなどを使って、オンラインで取引が可能となります。

注文の出し方などトレード方法の詳細については、各証券会社、米国ブローカーにお問い合わせるのが一番です。

問い合わせる内容としては、証拠金の額(margin)、売買するための手数料額(Commission)、リアルタイムデータ(Quote)やチャート(Chart)が使えるのか、どんな注文が使えるのか、たとえばストップオーダー(stop order)、指値(Limit Order)、成り行き注文(Market Order)などが使えるのか、などを問い合わせるのがよいかと思います。

特に国内の証券会社は手数料が高いので、米国株式先物を取引するなら、やはり米国のブローカーを選択するのが賢い選択です。

英語がちょっとという方でも、日本人スタッフがいるところもありますので、ぜひ、海外ブローカーの口座開設にチャレンジしてみてください。

米国の先物ブローカーの方を勧める理由がもう一つあります。

それは、いまだに日本国内の商品先物業者の中には、借金パワー全開の取引や、それに近い取引を、無知な顧客に勧めるところがあるからです。

悪徳なところは、借金パワー全開の売買を顧客に無理矢理に勧めておきながら、業者自身が顧客と反対のポジションをとって、顧客の資産の全部を合法的に奪い取ってしまう業者もいるようです。

こういった被害が実際に何件もあるからこそ、日本では先物取引は怖いという常識ができてしまっているのです。その影響で、個人投資家が、証拠金というお得な制度のある先物マーケットにほとんど参加しなくなってしまいました。これは非常に残念なことです。

日本では投資をやって損をしたら、やった人が悪いということになりますが、米国ではリスクを説明していない業者が悪いということで、すぐ訴訟になり多額の賠償金を業者が支払う社会ですから、日米では先物業者の意識が大きく違います。

米国のブローカーは、これでもかというくらい、リスクを説明した紙を送ってきますし、説明を求めれば、とことんまで教えてくれます。また業者自身が顧客と反対のポジションをもつことも法律で禁止されていますので、業者と顧客の利害が対立することもありません。

手数料が安い、オンライン取引環境が充実している、顧客とブローカーの利害対立がない、など総合的に考えても米国先物ブローカーを選択するのがよい選択だと私は思います。

最後は結局、インターネットを使って自宅からトレーディングすることになるのですから、証券会社やブローカーが国内にあろうと、地球の反対にあろうと、地球上の距離はまったく関係ないはずです。

それなら世界の中で、手数料が安いところやサービスのよいところを選ぶ方が賢明です。

たいていの米国ブローカーのWebサイトには詳細な口座開設方法が書いてありますから、英語以外は特に問題にならないと思います。口座開設については、何か質問があれば、分かる範囲でお答えしたいと思います。